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各学科で在学中に目指したり、卒業後時に受験資格を得られる資格の一覧です。
(社)日本ポストプロダクション協会が認定する資格。
テレビ番組、CM、映画などを手がける映像・音響関連業界で仕事をする際、最低限知っておかなければならない技術の基礎知識を持ち合わせている証明となる資格です。
本校は同協会の制度参加校になっており、放送映像学科では資格試験の対策授業を行っています。
在校生は全員この資格を在学中に受験しています。
IT化された社会で働くすべての社会人が備えておくべきITに関する基礎的な知識が証明できる国家資格です。
セキュリティ、ネットワークなどのIT知識をはじめ、経営全般に関する知識やプロジェクトマネジメントなど幅広い分野の総合的な知識が問われます。
ITエンジニア学科では普段の授業の中で資格試験の要素を効率よく取り入れ、さらに資格対策授業も行い、在学中に合格できるように指導しています。
情報システムを構築・運用する技術者から情報システムを利用するエンドユーザーまで、情報技術全般に関する基本的な知識・技能が一定水準以上であることを認定する国家資格です。
プログラマーやシステムエンジニアには重要視される資格です。
(株)サーティファイが認定する資格。
Webページの制作に必要なHTMLファイルのコーディングや基本的なデザイン能力など、Webサイト構築に必要な能力を評価する資格です。
試験は初級と上級に分かれ、出題はどちらも規定問題と自由問題からなります。
ITエンジニア学科では普段の授業の中で資格試験の要素を効率よく取り入れ、さらに資格対策授業も行い、在学中に合格できるように指導しています。
WEBデザイナー検定(ウェブデザイナー検定)とは、ウェブプログラマーやウェブデザインなど、ウェブに関する制作や開発などの職務に従事している方に対して、国際規格に基づいて標準的な知識を認定する民間資格です。
WEBデザイナー検定はベーシックとエキスパートの2種類があり、それぞれウェブデザインの基礎をはじめ、ウェブを利用する上での知識やスキルのほか、知的財産権や著作権など法律に関する知識まで幅広い内容が問われます。
IT業界は競争率の激しい業界ですので、現在第一線で活躍している方は勿論のこと、スキルアップを目指す方やこれからウェブデザイナーを目指す方にはおすすめの資格です。
マルチメディア検定とは、ITの知識に関する検定資格です。
日常に欠かせないコンピューターやインターネットを活用し、画像や映像、音声などのマルチメディア情報の伝達において不可欠な知識や技術を評価する民間資格を指します。
マルチメディア検定にはベーシックとエキスパートの2種類があり、ベーシックではITの基礎知識の理解度を評価します。
エキスパートではマルチメディアの専門知識の理解と応用能力を評価し、いずれもIT知識の習得を測るものです。
PCや周辺機器に関わるマルチメディア検定は合格し資格を取得することで、幅広い分野での活躍が見込まれます。
既にエンジニアとして活躍しているビジネスパーソンはもちろんのこと、就職を控えた社会人になる前の学生の方にはおすすめの資格です。
CGクリエイター検定とは、映画やアニメーション、ゲームといった映像制作において、シナリオや絵コンテなどを基本に表現技術やCG理論などの関連知識に加え、専門のソフトを用いる能力を測る民間資格です。
CGクリエイター検定試験は、「CG-ARTS協会」が実施するもので、デザインをはじめ2次元CG、構図やカメラワークなどの映像制作の基礎に加え、3次元CG制作の手法などの知識が問われます。
CGクリエイター検定の種類は、基礎編であるベーシックと応用編であるエキスパートの2種類に分けられており、問われる試験科目にそれぞれ違いがあります。
将来CGクリエイターやデザイン分野での仕事を目指すなら、チャレンジしておきたい技能検定資格です。
設計から工事計画の立案、現場管理、監督まで建築全般を手がけられる資格で、建築物の大きさに制限はありません。
試験は計画、法規、構造、施工の学科に関する1次試験と、設計製図の2次試験があります。
本校は国土交通省認定校になっており、卒業後実務経験4年で受験資格が与えられます。
延べ面積1,000㎡以下の木造、及び300㎡以下の鉄筋コンクリート造の建築物の設計から工事計画の立案、現場管理、監督まで建築全般を手がけられる資格です。
試験は計画、法規、構造、施工の学科に関する1次試験と、設計製図の2次試験があります。
本校の建築学科、建築科は国土交通省認定校になっており、卒業と同時に受験資格が与えられます。
建築工事の実施に当たり、その施工計画及び施工図の作成並びに当該工事の工程管理、品質管理、安全管理等工事の施工管理を適確に行うために必要な国家資格です。
1級は大規模工事、2級は小規模工事を扱います。
試験は学科試験と実地試験があり、本校卒業後、実務経験2年で2級、5年で1級の受験資格が与えられます。
2級の学科試験だけは在学中に受験ができます。
建設業のうち冷暖房設備工事、空調設備工事、給排水・給湯設備工事、ダクト工事、浄化槽工事、ガス配管工事、衛生設備工事などの管工事において、施工計画を作成し、工程管理、品質管理、安全管理等の業務を行う国家資格です。
1級は大規模工事、2級は小規模工事を扱います。本校卒業後、実務経験2年で2級、5年で1級の受験資格がもらえます。
建築設備(空調・換気、給排水衛生、電気等)の高度化・複雑化などにより、建築設備に係る設計・工事監理を建築士が行うにあたり、建築士から求められた場合に建築設備の設計、工事監理に関するアドバイスを行える国家資格です。
卒業後、実務経験4年で受験できます。
(社)インテリア産業協会が認定する資格。
住まいのインテリア計画の作成、インテリア商品選択の知識を証明する資格です。
試験はインテリア商品と販売の基礎知識、インテリア計画と技術の基礎知識が筆記で問われる1次試験と論文、プレゼンテーションの2次試験があります。
インテリアプランナーは店舗や住宅、オフィスや公共施設などのインテリア企画 、設計、工事監理を行う専門家を指します。
インテリアコーディネーターとの違いはコーディネートする、ということに留まらず、インテリアの設計・工事監理まで手がけます。
そういった意味では建築士に近い要素も持っています。
資格取得には学科試験、設計製図試験の合格と実務経験2年以上が必要です。
(社)コンピュータソフトウエア協会が認定する資格。
CADの技術技能レベルを認定する資格で、CADに対する正しい知識と操作能力が問われます。
(社)商業施設技術団体連合会が認定する資格。
商業施設士とは、生活者が日常利用しているあらゆる商業施設の、運営管理システムや店舗の構成・デザインなどを総合的に計画し、監理まで行なう優れた専門家です。
試験は学科試験と構想表現(実技)試験があります。学科試験は20才以上で受験でき、構想表現試験は卒業後実務経験1年が必要になります。
商業施設士補をはじめ該当資格の取得者は実務経験なしで受験できます。
(社)商業施設技術団体連合会が認定する資格。
商業施設の企画・設計・デザイン・監理等関する知識を有していることを証した資格です。
本校は認定校になっており、資格講習会を受講修了することにより資格が取得できます。
福祉住環境コーディネーター協会が認定する資格。
高齢者や障がい者に対して住みやすい住環境を整備するためのコーディネート(調整役)の資格です。医療・福祉・建築について体系的で幅広い知識を身につけ、 建築士やケアマネジャー等各種専門職と連携をとりながらクライアントに適切な住宅改修プランを提示したり、福祉用具や諸施策情報などについてもアドバイスできます。
(社)日本建築積算協会が認定する資格。
建築生産過程における工事費の算定、及びこれに付帯する業務に関して高度な専門知識と技術を有する専門家です。
建築積算士補を取得している人は1次試験(学科)が免除されます。
(社)日本建築積算協会が認定する資格。建築生産過程における工事費の算定、及びこれに付帯する業務に関して基礎的な専門知識と技術を有する専門家です。
第二種の範囲と最大電力500キロワット未満の工場、ビルなどの電気工事に従事できる国家資格です。
国家試験には筆記試験と実技試験があります。
本校では資格対策講座を実施しており、受講者の2022年技能試験合格率は100%でした。
一般家庭や店舗など600ボルト以下で受電する設備の電気工事に携われる国家資格で、在学中に受験する人も多いです。
本校は経済産業省認定の認定校になっているため、卒業時に筆記試験が免除となります。
電圧が17万ボルト未満の工場、ビルなどの受電設備や配線など、電気設備の保安監督という仕事に従事することができる国家資格です。
電気設備を設けている事業主は、工事・保守や運用などの保安の監督者として、電気主任技術者を選任しなければならないことが法令で義務づけられており、社会的評価が高い資格と言えるでしょう。
本校は経済産業省の認定校になっており、卒業後実務経験5年で資格が取得できます。
電圧が5万ボルト未満の工場、ビルなどの受電設備や配線など、電気設備の保安監督という仕事に従事することができる国家資格です。
電気設備を設けている事業主は、工事・保守や運用などの保安の監督者として、電気主任技術者を選任しなければならないことが法令で義務づけられており、社会的評価が高い資格と言えるでしょう。
本校は経済産業省の認定校になっており、卒業後実務経験2年で資格が取得できます。
令和3年度から3年間に限り試験を実施
アナログ電話回線(AI種)やデジタルデータ回線(DD種)などにさまざまな端末設備等を接続する工事を行い、あるいは監督を行える国家資格です。
行える工事の範囲により7種目に分類されています。
本校は総務省の認定校になっており、国家試験受験の際、全ての種目において「基礎科目」試験が免除され、「法規」と「技術及び理論」の2科目受験で取得できます。
電気工事業の一般建設業・特定建設業の専任技術者および工事現場ごとに置く管理技術者、主任技術者として認められる国家資格です。
2級電気工事施工管理技士は一般建設業の専任技術者として認められます。
本校における国家資格の特典として、1級電気工事施工管理技士は受験資格として必要な7年半の実務経験が5年に短縮、2級電気工事施工管理技士は必要な3年の実務経験が1年に短縮されます。
2級電気工事施工管理技士は対策講座を実施しており、在学中に学科試験を受験できます。
事業用のビルや工場等の自家用電気工作物(最大電力500kw未満の需要設備)のうち、ネオン工事及び非常用予備発電装置工事を行うのに必要な国家資格です。
消火器やスプリンクラー設備などの消火設備、自動火災報知設備などの警報設備、救助袋などの避難設備の設置工事、点検整備を行うことができる国家資格です。
甲種特類及び第1類~第5類と、乙種第1類~第7類に区分されており、甲種は設置工事及び点検整備ができ、乙種は点検整備のみができます。特類及び1類~7類は消火設備等の種類により分類されています。
本校で関連するものは甲種第3類と第4類になります。
工場やビルなどの自家用電気工作物のうち、簡易電気工事(電圧600V以下で使用する自家用電気工作物(最大電力500kw未満の需要設備))を行うことができる国家資格です。
第一種電気工事士のうちの高圧部分等の工事を除いた限定免許に該当します。
本校卒業後に実務経験3年、または講習会受講で取得できます。
病院内で医師・看護師や各種の医療技術者とチームを組んで生命維持装置の操作をしたり、医療機器の安全性確保と有効性維持のために保守管理をする医療機器の専門医療職の国家資格です。
厚生労働大臣指定養成校の本校では卒業年次に国家試験を受験して取得することができます。
(社)日本生体医工学会が認定している資格。
ME機器・システムおよび関連設備の保守・安全管理を中心に、総合的に管理する専門的知識・技術を有し、かつ他の医療従事者に対し、ME機器および関連設備に関する教育・指導ができる資質を検定する試験です。
本校では普段の授業の中で資格試験の要素を効率よく取り入れ、さらに資格対策指導も行っています。超難関の資格ですが、在学中に合格する学生もいます。
(社)日本生体医工学会が認定している資格。ME機器・システムの安全管理を中心とした医用生体工学に関する知識をもち、適切な指導のもとで、それを実際に医療に応用しうる資質を検定する試験です。
本校では普段の授業の中で資格試験の要素を効率よく取り入れ、さらに資格対策指導も行います。
在学中に全員が受験し、約8割の学生が取得しています。
日本人工臓器学会、日本胸部外科学会、日本心臓血管外科学会、日本体外循環医学会の4学会が認定する資格。
人工心肺等の体外循環装置を操作するための技術を有する能力を認める資格です。
臨床工学技士は体外循環に関する実務経験3年以上で、筆記試験ならびに面接試験に合格することによって取得できます。
透析療法合同専門委員会(日本腎臓学会・日本泌尿器科学会・日本人工臓器学会・日本移植学会・日本透析医学会)が認定する資格。
透析装置を操作するための能力を認める資格です。
臨床工学技士の資格を有する者は透析に関する実務経験2年以上で講習会を受講し、認定試験に合格で取得できます。
日本胸部外科学会・日本呼吸器学会・日本麻酔科学会が認定する資格。呼吸に関する専門の知識と技術を習得した者に与えられる資格です。
臨床工学技士の資格を有する者は、2年以上の実務経験と認定委員会が認める学会や講習会で12.5点以上の点数を取得し、2日間の認定講習会を受講して取得できます。
(社)日本臨床高気圧酸素・潜水医学会が認定する資格。高気圧酸素治療装置の操作及び保守管理を行う技術に関する能力を認定する資格です。
臨床工学技士の資格を有する者は高気圧酸素治療の実務経験3年以上で教育集会を受講し、認定試験に合格で取得できます。
(社)日本医療機器学会が認定する資格。ME機器・システムおよび関連設備を総合的に管理できる専門知識・技術を有し、 その知識や技術を他の医療従事者に対して教育・指導ができる資格です。
臨床工学技士、第1種ME技術実力認定の両資格を保有し、ME機器・システムおよび関連設備の保守点検・安全管理の実務経験2年以上の条件を満たした者は申請によって取得できます。
介護業務資格の中では唯一の国家資格です。社会福祉施設や事業所などで、高齢者や障がいを持つ人の身の回りをサポートし、家族へ介護に関する指導や助言を行うことのできる資格です。
厚生労働大臣指定養成校の介護福祉学科では卒業年次に国家試験を受験(実技試験は免除)して取得することができます。
利用者の介護全般に関する相談援助やサービス計画、ケアプランの作成、他の介護サービス事業者との連絡・調整を取りまとめることができる資格です。
介護福祉士や介護福祉士実務者研修修了者は実務経験5年以上で受験でき、合格後に所定の研修を終了して取得できます。
(社)日本介護福祉士会が認定する資格です。介護福祉士の専門性を基盤として、認知症の人に対する生活支援の介護サービスの充実を図るための研修を受講することで認定されます。
介護福祉士取得後5年以上の実務経験と所定の研修を修了後、受講できます。
指定居宅サービスとして福祉用具貸与事業を行う場合、利用者の病状や障害の度合いに応じて福祉用具の選定や使い方を専門的にアドバイスできる資格です。
福祉住環境コーディネーター協会が認定する資格。
高齢者や障がい者に対して住みやすい住環境を整備するためのコーディネート(調整役)の資格です。医療・福祉・建築について体系的で幅広い知識を身につけ、 建築士やケアマネジャー等各種専門職と連携をとりながらクライアントに適切な住宅改修プランを提示したり、福祉用具や諸施策情報などについてもアドバイスできます。
高齢者が介護の手を必要とすることなく、健康で生き生きとした生活を送れるよう、健康面を通してサポートできる資格です。介護業務に2年以上従事後、講習を受講して取得できます。
(株)技能認定振興協会が認定する資格。サービス事業所の受付けや会計、レセプト業務などを担当する事務スタッフのスキルを証明する資格です。受験資格は特になく、試験合格で取得できます。
(財)日本医療教育財団が認定する資格。介護事務業務の従事者として必要な社会福祉制度や介護報酬請求事務などに関する知識と技能のレベルを評価、認定する資格です。
受験資格は特になく、試験合格で取得できます。