介護予防運動指導員

介護予防運動指導員とは

介護予防運動指導員とは、高齢者に対して要介護状態にならないように運動やトレーニングなどの介護予防プログラムを駆使して身体のケアを指導する民間資格です。

介護予防運動指導員は、高齢者が単に介護状態になることを予防するだけでなく、加齢によって衰える筋力や様々な身体機能の低下を防ぎ、体力向上を目指して常に生き生きとした生活が送れるようにサポートする役割も担っています。

近年では介護に対する考え方が要介護状態になる前に介護予防をしようという考え方にシフトしていることから、介護予防運動指導員の役割はとても大きなものとなっています。

介護予防運動指導員を取得するには

介護予防運動指導員は認定資格とされ、介護福祉士や作業療法士、介護支援専門員など医療及び福祉関連の有資格者がその対応資格となっています。

介護予防運動指導員の資格取得を目指すには、前述の資格をはじめ医療や福祉の国家資格や公的資格が必要となりますので、専門知識をしっかりと身に付けられる専門学校を活用して学習することがおすすめです。

介護予防運動指導員の資格は、専門学校卒業後に取得可能な資格となっています。

介護予防運動指導員は試験による資格取得ではなく定められた有資格者のみが講義を受けることで取得ができる資格ですので、介護福祉関連の現場でのスキルアップを考えている場合は取得しておくとよいでしょう。

介護予防運動指導員の需要

介護保険利用者の需要は年々増加しており、高齢者や障害者の身体機能の向上をサポートする介護予防サービスを展開する上では、介護予防運動指導員は欠かせない存在です。

介護予防運動指導員の資格は、クオリティの高い介護サービスの提供やキャリアアップに繋がるため、多くの医療・福祉従事者の資格取得が目立ち始めています。

高齢化社会がますます加速することが予想される日本では、介護予防のみならず介護が必要な方に対しても専門知識やノウハウを持っているプロとして、今後ますます介護予防運動指導員のニーズが高まっていくと考えてよいでしょう。

介護予防運動指導員の将来性

高齢化が進んでいる現在では、高齢者の日常生活の自立をサポートできる介護予防運動指導員は介護予防のプロとして、今後ますますニーズが高まっていくと予想されます。

また、介護保険制度の改正で、要介護と要支援の一部が介護予防サービスに移行しており、予防に重点が置かれるような仕組みとなっている点から見ても、大きな役割を持つ仕事になっていくと言っても過言ではありません。

介護予防運動指導員は、介護予防に対する様々な知識やスキルを持ち、利用者及びサービスの変化に対応できるプロとして、これからますます増加する高齢者のサポート役として将来性のある資格と言えます。

受験資格

介護予防運動指導員の資格は、地方独立行政法人東京健康長寿医療センターが指定した事業者が行う養成講座のカリキュラムを一定時間受講し、修了試験に合格することで取得できます。

受験資格は、定められている福祉又は医療系の資格を保有していることと2年以上の実務経験が必要となります。
また、受講対象者には制限があり、対象資格保持者でなければ受講ができません。
主な対象資格は下記となります。

介護福祉士
社会福祉士
訪問介護員
介護支援専門員
医師、歯科医師、保健師、助産師
看護師、准看護師
栄養士、管理栄養士
理学療法士、作業療法士
あん摩マッサージ指圧師
はり師、灸師
柔道整復師　ほか

介護予防運動指導員講習の受講申し込みは、指定された事業者に行います。

受講料は各事業者によって違いがありますので、事前の確認が必要です。

対象資格の取得者のほか、専門学校などの養成施設の卒業見込み者や資格取得見込み者なども対象となります。
また、資格登録後は3年ごとの更新が必要です。

合格率・難易度

介護予防運動指導員の資格についての合格率や難易度は、講座終了後の試験であることから合格率はかなり高くなっていると予想されます。

そのため、毎回の講座・演習をしっかりと理解し知識を積み重ねることで合格に繋がる確率が高くなると考えてよいでしょう。

講義内容は介護予防に留まらず、実技や実習に加えリスクを回避するリスクマネジメントの方法論、栄養及び口腔関連、うつや閉じこもりなどの精神面と広範囲にわたりますので、講義内容を十分に消化して不得意分野を無くしていくことが大切です。

寝たきりにつながる恐れのある転倒や失禁を予防するプログラムや、筋力アップを目的としたマシンを用いた演習も含まれます。
修了試験では、解答にスピードが必要となりますので、演習問題をしっかりと学習してスピード感を養いましょう。(2017年12月現在)

資格を生かせる仕事

介護予防運動指導員の資格を生かせる仕事としては、リハビリテーションセンターや総合病院などの医療機関、各種の老人介護施設に加え、身体障害者施設、訪問介護ステーションといった在宅介護サービス・トレーニングを提供している施設など多岐にわたります。

また、スポーツ分野でもニーズがあることが予想され、フィットネスやスポーツ施設などでのインストラクターとしても介護予防運動指導員の活躍が期待できます。

介護予防に力を入れている昨今では、市区町村から指導員として派遣されることも少なくありませんので仕事の幅もぐんと広がります。

資格取得で期待できる収入

介護予防運動指導員の資格を取得することで期待できる収入としては、就いた仕事によって違いがあるのが現状です。
全国的に見た平均給与は、月収約25万～30万円とされているようです。

リハビリテーションを展開している施設の場合は、有資格者が不足していることもあり資格手当が支給されるといった優遇制度を設けている場合もあります。

介護予防運動指導員は、就職や転職に有利になることが予想されますので、介護福祉士や社会福祉士などの資格と併用して取得しておいて損はないでしょう。

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