scholarship
読売理工医療福祉専門学校では、入学生の負担を減らすため、抑えた学生納付金額を設定しています。
また、充実した奨学金制度や、分納・延納制度を設け、経済的な理由で進学に不安がある学生を支援しています。
入学金(入学手続き時のみ) | 授業料(6ヵ月分) | 施設・維持費(6ヵ月分) | 実習費(6ヵ月分) | 諸経費(入学手続き時のみ) | 入学手続き時 納付金⑥ |
1年次後期 納付金⑦ |
1年次合計 | ||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
① | ② | ③ | ④ | ⑤ | ①+②+③+④+⑤ | ②+③+④ | ⑥+⑦ | ||
放送系 | 放送映像学科 | ¥200,000 | ¥315,000 | ¥160,000 | ¥100,000 | ¥35,500 | ¥810,500 | ¥575,000 | ¥1,385,500 |
TVディレクター学科 | ¥200,000 | ¥315,000 | ¥160,000 | ¥100,000 | ¥35,500 | ¥810,500 | ¥575,000 | ¥1,385,500 | |
工学系 | ITエンジニア学科 | ¥200,000 | ¥270,000 | ¥155,000 | ¥90,000 | ¥35,500 | ¥750,500 | ¥515,000 | ¥1,265,500 | 建築学科 | ¥200,000 | ¥270,000 | ¥155,000 | ¥90,000 | ¥35,500 | ¥750,500 | ¥515,000 | ¥1,265,500 |
建築科(夜間) | ¥100,000 | ¥140,000 | ¥80,000 | ¥25,000 | ¥28,910 | ¥373,910 | ¥245,000 | ¥618,910 | |
電気電子学科 | ¥200,000 | ¥260,000 | ¥155,000 | ¥90,000 | ¥35,500 | ¥740,500 | ¥505,000 | ¥1,245,500 | |
医療・福祉系 | 臨床工学科 | ¥230,000 | ¥325,000 | ¥160,000 | ¥175,000 | ¥45,000 | ¥935,000 | ¥660,000 | ¥1,595,000 |
介護福祉学科 | ¥200,000 | ¥310,000 | ¥110,000 | ¥80,000 | ¥35,500 | ¥735,500 | ¥500,000 | ¥1,235,500 |
入学手続時 |
■校友会費:10,000円 ■オリエンテーション代(昼間部のみ):6,500円 ■健康診断費:1,600円 ■学生グループ保険分担金:(昼間部)900円 ■(夜間部)810円 ■教育サポート代:15,000円 ■教材用コピー代:(臨床工学)11,000円 ■(臨床工学以外)1,500円 ※保険料は学科により変更となる場合があります(2年次以降も同様)。 ※個人的な理由による諸経費の返金はできません(2年次以降も同様)。 |
1年次の諸経費 【教科書・教材代等】 |
■放送映像学科:11,500円 ■TVディレクター学科:10,000円 ■ITエンジニア学科:25,500円 ■建築学科:99,000円 ■建築科:89,000円 ■電気電子学科:77,000円 ■臨床工学科:47,000円 ■介護福祉学科:47,000円 ※金額は2023年の実績です。実際の費用は多少増減します。入学後のオリエンテーション時に現金で購入します。 ※2年次以降も教科書・教材代が必要になります。 ※ITエンジニア学科ではAdobeCreativeCloudユーザー指定ライセンス代を含みます。 |
---|---|
2年次以降の諸経費 |
■健康診断費:1,600円 ■学生グループ保険分担金:(昼間部)900円 ■(夜間部)810円 ■教育サポート代:15,000円 ■教材用コピー代:(臨床工学)11,000円 ■(臨床工学以外)1,500円 ※臨床工学科は3年次も諸経費が必要になります。 |
卒業年次前期(学生納付金と共に納入) | ■卒業アルバム代:6,500円 |
経済的事情により納付金全額の納入が困難な場合に、入学金のみを手続き期間内に納入し、残金は2025年2月末までに納入する制度です(出願受付2025年1月13日まで適用)。
手続き期間内にこの制度を利用するには入学願書の「制度等」の「学生納付金分納制度」にチェックしてください。
2006年12月28日付文部科学省通知により、下記の様に処理いたします。
2025年4月1日以降での返還請求には応じられません。
卒業生・在校生・子弟・関連企業の紹介で新入生が入学した場合に、紹介者へ記念品を贈呈する制度です。
この制度を利用する場合は、入学願書裏面の入学紹介制度欄に必要事項を記入してください。
記入がない場合、制度を利用できないことがあります。事後は取り扱いできません。詳しくはお問い合わせください。
元読売新聞社名誉会長で、本学院の創立者である故小林與三次氏の遺徳を偲び、2000年に創設された奨学金制度です。
2023年度から年間授業料を全額免除する特待コースを新設しました。
対象者 | 勉学に意欲があり学業の優秀な在校生。 |
---|---|
申請期間 | 4月下旬頃 |
選考方法 | 書類選考及び面接 |
支給人数 | 読売理工学院の規定による |
支給金額 | 年間授業料の全額免除 |
支給方法 | 前期授業料は返金、後期授業料は免除 |
対象者 | 経済的な事情で修学が困難な状況にある、勉学意欲があり学業の優秀な在校生。 |
---|---|
申請期間 | 4月下旬頃 |
選考方法 | 書類選考及び面接 |
支給人数 | 読売理工学院の規定による |
支給金額 | 学生納付金から10万円~30万円減額 |
支給方法 | 後期の学生納付金から減額 |
卒業生の同窓会組織である校友会より奨学金が支給される制度です。
対象者 | 本校在学中の学力、人物、出席等が良好で学科から推薦された方 |
---|---|
選考時期 | 3月頃 |
支給人数 | 読売理工学院の2校で15人程度 |
支給金額 | 10万円 (建築科・臨床工学専攻科は5万円) |
支給方法 | 前期の学生納付金から減額 |
留学生を対象とした奨学金制度については、下記のページよりご確認ください。
読売育英奨学生制度とは、読売新聞の朝夕刊の配達、集金、チラシの折込み等の業務と、学業との両立を支援する制度です。
この制度を利用すると、返済免除の学費として、2年間で220万円~260万円(業務内容により異なる)の奨学金が受けられます。
さらに、生活費として新聞販売店からは 給与・賞与が支給され、完全個室の住まい、光熱費基本料金も無料で用意されます。
本校は読売育英奨学会の推薦専門学校となっており、毎年10~20名程度の奨学生が入学しています。
また、教職員にも奨学生として頑張っていた先輩がいますので、フォローアップ体制も万全です。
建築科【夜間】は「専門実践教育訓練給付金制度」の対象学科となっており、 所定の条件を満たしている方は
最大で教育訓練経費の50%にあたる給付金をハローワークから受けることができます。
受講修了から1年以内に、雇用保険の一般被保険者として雇用されると、
教育訓練経費の20%が追加支給されます。
建築科は、最大で教育訓練経費(入学金・授業料・実習費)の70%=53万2千円が給付されます。
本校に在学する方で、卒業後都内の社会福祉施設等で介護業務または相談援助業務に従事しようとする者に対し、東京都が修学資金の援助を行う制度です。
対象者 | 介護福祉学科の在学生 |
---|---|
貸与月額 | 5万円/月×24カ月 |
入学準備金 | 20万円 |
就職準備金 | 20万円 |
国家試験受験対策費用 | 8万円 |
合計 | 168万円貸与 |
手続方法 | 入学後本校で実施 |
貸与期間 | 採用時から最短修業年限の終期まで(2年間) |
返済免除 | 東京都内の福祉施設に介護職として就職し、5年間従事することにより返還が全額免除 |
本校に在学する2年生で、校長の推薦に基づき生命保険協会選考委員会で採用が決定した方に対し、奨学金が給付する制度です。
対象学科 | 介護福祉学科の2年生 |
---|---|
給付額 | 毎月2万円/月×12カ月→合計24万円給付 |
返還義務 | なし |
経済的理由により修学が困難な学生を対象に、奨学金の貸与を行う制度です。無利子の第一種奨学金と有利子の第二種奨学金があります。
いずれも卒業後、返還義務があります。
※高等教育の修学支援新制度は利用できません
第一種奨学金(無利子) | 第二種奨学金(有利子) | |
---|---|---|
募集方法 | 高等学校在学中に申し込みができる予約採用があります。 本校入学後に申し込みができる在学採用があります。 |
|
募集期間 | 高等学校:7月頃 本 校:4月末から5月頃 |
|
貸与期間 | 卒業予定期まで | |
月額(選択) | 〈自宅〉20,000円/30,000円/ 40,000円 (最高月額53,000円) |
20,000円~120,000円 (10,000円単位) |
〈自宅外〉20,000円/30,000円/ 40,000円/50,000円 (最高月額60,000円) |
母子家庭の母親、または父子家庭の父親で20歳未満の子弟を扶養している方には「母子福祉資金・父子福祉資金(修学資金)」制度があります。
詳しくは居住地の福祉事務所、支所または東京都福祉保健局少子社会対策部育英支援課福祉資金係(03-5320-4126)へお問い合わせください。
地方自治体でも奨学金制度が用意されています。各都道府県自治体の福祉課にお問い合わせください。
本校への入学者及び在学者は「国の教育ローン」を利用することができます。
この制度は、教育のために必要な資金を融資する公的なもので入学金、授業料、アパートの費用及び教科書代等に幅広く利用できます。
この制度に関する全ての事項は日本政策金融公庫へ直接お問い合わせください。
Tel:0570-008656(ナビダイヤル)
本校への入学者及び在学者は「学費クレジット」を利用することが出来ます。
この制度は、教育のために必要な資金を融資するもので入学金、授業料、施設維持費、実習費、諸経費等に幅広く利用できます。
この制度に関する全ての事項は信販会社各社へ直接お問い合わせください。