読売新聞・日本テレビグループの専門学校
留学生の方
福祉用具専門相談員とは、福祉用具に関する専門知識を持ち、介護保険利用者に対して車椅子や介護用特殊ベッド、つえ等の福祉用具の貸与や購入する際の選定や助言を行うエキスパートに付与される資格を指します。
福祉用具専門相談員の資格は公的資格で、介護保険制度を十分に理解していることに加えて、福祉用具に関する様々な知識を有していることが必要です。
主な業務は介護保険利用者が福祉用具を上手く活用できるようにサポートすることになります。
介護サービスを行っている事業所は、福祉用具専門相談員を各事業所に2名以上配置することが定められており、福祉用具に限らず住宅の改修についても介護保険利用者のニーズにそって助言や選定を行います。
福祉用具専門相談員になるためには、都道府県が指定する講習会を一定時間受講しなければなりません。
講習会は誰でも受講することが可能ですが、福祉用具を中心とした介護福祉に関する知識の専門性を高めることが資格取得の早道となります。
知識の専門性をより高めるためには、専門学校で一定期間勉強することがおすすめです。
専門学校在学中に介護福祉士や福祉住環境コーディネーターなどの関連資格を取得し、卒業後に介護サービス事業での実務経験を積んでから福祉用具専門相談員を目指すと資格の取得がスムーズに進むでしょう。
福祉用具の知識を持っていることは、介護の現場では大変重要なことになります。
福祉用具を的確に選択できる視点を持ち、福祉用具と介護の関係について総合的な理解・知識のある福祉用具専門相談員というプロがいることで、在宅介護を行っている家族の方も安心して相談ができます。
介護を在宅に移行させる動きもある中で、介護を受ける方は勿論のこと、介護者である家族にとっても負担軽減のためには福祉用具は必要不可欠です。
そのため、信頼のおける福祉用具専門相談員のニーズはますます高まっていくと思われます。
少子高齢化が問題視されている現在では、福祉用具の活用は介護を考える際には大変大きな意味合いがあります。
福祉用具専門相談員は、介護保険利用者の状態を十分に把握し福祉用具の選択や調整、住宅のリフォームに関する相談役も担っていますので、福祉用具のプロとして将来性が高い資格です。
また、介護の現場と併せて福祉用具のメーカーや福祉用具のレンタル店などのニーズも高まっています。
高齢者に加え障害者福祉の面から見ても、さらに福祉用具相談員の需要が見込まれるでしょう。
介護や福祉の分野の人材不足が叫ばれている昨今、将来性が十分にある資格と言えます。
講習会の受講資格は特に無く、誰でも受講することができます。
社会福祉士や介護福祉士、看護師や作業療法士などの医療系及び福祉系有資格者、介護職員初任者研修課程やホームヘルパー2級養成研修課程修了者以上の場合は、代替して申請が可能となります。
講習内容としては、老人保健福祉・介護及び福祉用具・関連領域に関する基礎知識に加えて福祉用具の活用に関する実習が行われます。
受講申し込みは、都道府県の指定を受けた協会や講習事業者に行いますが、受講料は事業者によって違いますので事前に確認しておきましょう。
福祉用具専門相談員の資格は、都道府県で定められた講習会を50時間受講することで取得することが可能です。
講習会の最後は、修了評価（筆記試験）が行われます。
専門学校卒業者の合格率は、ほぼ100％となっていますので、カリキュラムや教材を上手に利用することで基礎知識から専門知識までをしっかり身につけることができます。
テキストの各ページをきちんと勉強しましょう。(2017年12月現在)
福祉用具専門相談員の資格を生かせる仕事の場としては、訪問介護施設を筆頭にリハビリテーション施設、福祉用具レンタル店、ドラックストアーやスーパーなどの介護福祉用具コーナーの他、福祉用具メーカーなど幅広い活躍が可能です。
福祉用具専門相談員は、福祉用具の選定・活用だけでなく介護に必要なリフォームの相談も業務の一つとなりますので住宅関連会社にも活躍の場があります。
介護関連の資格を増やすことでスキルアップにも繋がり、やりがいも大きくなるでしょう。
福祉用具専門相談員のみの資格取得者の収入は働いている地域によって差が見られます。
また、働く施設の種類や規模によっても異なり、特別養護老人ホームなどで働いている場合の収入は比較的高いといわれています。
収入アップを図るには、専門学校を利用して福祉住環境コーディネーターや作業療法士など、福祉や医療に関する資格取得を計画的に進め、できるだけ多くの資格を取得しておくことがポイントです。
介護福祉士
社会福祉士
福祉住環境コーディネーター
介護保険事務士
ケアマネージャー
認定専門介護福祉士
介護予防運動指導員
ケアクラーク
