テレビディレクターの年収・給料の目安
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最終更新日:2021/05/03
公開日:2021/04/27 - 業界コラム
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この記事では、テレビディレクターの年収と給料(月給)の目安と、年収を上げるための方法をご紹介します。場合によっては年収1,000万円超えも期待できるので、ディレクターは大きな可能性のある職種です。
テレビディレクターの年収
テレビディレクターの年収は、以下のように就職先の企業規模によって変わってくるのが一般的です。
キー局 > 地方局 > 制作会社
日本人の誰もが知る以下のようなキー局は、キャリアアップをすれば年収1,000万円超えを狙えるほどです。
- フジテレビ
- テレビ朝日
- 日本テレビ
- TBSテレビ
- テレビ東京
ダイヤモンド・オンラインの以下の資料を確認すると、キー局の場合は、企業全体の平均年収が高いため、テレビディレクターの年収も1,000万円以上を期待できることがわかります。そして同資料には、20代後半の若手ディレクターでも、会社によっては850万円ほどの年収になると記載されています。
参考:ダイヤモンド・オンライン 新旧メディア 120人の年収序列 完全版
地方局・制作会社の年収はどのくらい?
地方局で働くディレクターの場合、キー局と比べるとやや年収は劣ります。一般的には、キー局の7~8割ほどといわれています。しかし、多くの地方テレビ局は、各地域を代表する有名企業の一つです。したがって、一般的な中小企業よりも高待遇のことが多いです。
一方で制作会社は、求人サイトでの募集が多い傾向があります。年収の目安としては、500~600万円ほどが一般的です。
テレビディレクターを目指すうえで、これらの年収は就職先選びの目安にはなりますが、就職する企業や個人の年齢、スキルによっても年収は変わってきます。この記事でご紹介した数字は、あくまで参考程度としてください。
フリーのディレクターの年収はどのくらい?
テレビディレクターのなかには、フリーランスで活躍する人もいます。会社に雇用されないフリーの場合、レギュラー番組を抱えるかどうかによって年収も大きく変わってきます。そのため、フリーのディレクターの年収は、200万円~1,000万円以上と開きが出やすい特徴があります。
雇用関係のないフリーランスの場合、担当番組が終了すれば、その年の収入が途絶える可能性もあります。そのため、フリーのディレクターなかには、テレビ番組制作の仕事のほかに企業のPRビデオ編集や特番の仕事をスポットでとりながら、安定収入を維持する人も存在します。
テレビディレクターの月給目安
テレビディレクターの月給の目安は、さまざまな求人情報に目を向けると、そのイメージがつかみやすいです。まず、「求人ボックス」でテレビ番組ディレクターという職種を見てみると、平均給与は29.2万円になります。「indeed」の場合は、23.3万円です。
なお、求人サイトにおける募集は、そのほとんどが制作会社のものになります。また、AD(アシスタントディレクター)の求人も混在しているため、これらのデータについても、あくまで参考程度としてください。
テレビディレクターが年収を上げる方法
テレビディレクターの年収アップでおすすめなのは、同じくTV業界で活躍するプロデューサーになることです。プロデューサーは、番組制作の統括責任者です。この職種は、現場を監督するディレクターを管理する役職でもあります。
プロデューサーは、テレビ業界の花形といわれる職種です。このポジションになれる人は一握りであることから、多くのディレクターがプロデューサーに憧れる傾向もあります。
プロデューサーになると、テレビ番組の予算管理や新企画の立案といった多くの責任ある仕事を任されます。責任の重さが給料に反映されるため、キー局のプロデューサーになると年収は1,000万円~1,500万円ぐらいになります。
プロデューサーになるには、ディレクターからチーフディレクターになったあと、アシスタントプロデューサー、プロデューサーと長い経験を経てステップアップをしていく必要があります。
まとめ
テレビディレクターの年収は、就職する会社の規模によって差が出ます。
一般的には、企業全体の待遇がいいキー局の年収が最も高く、次いで条件がいいのは地方局、制作会社と続くようになります。フリーランスの場合は、担当番組があるかどうかで大きく年収も変わってきます。具体的な年収は、キー局に入社をすれば1,000万円以上も期待できます。地方局の場合は、キー局の7~8割程度になるのが一般的です。
テレビ業界で年収アップを期待する人は、番組制作の統括責任者であるプロデューサーを目指してみてください。企画や責任ある仕事に携わるこの職種の場合、年収1,000~1,500万円もの高待遇が期待できます。
最終的にプロデューサーを目指すにしても、まずはディレクターとして経験を積む必要があります。ディレクターになるためのルートは以下の記事で紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
■本記事は本校が信頼できると思われる外部情報や、これまで得られた知見に基づいて作成しておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。
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