テレビ業界の年収事情と今後の動向

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夢を追いかけることは大事ですが、同時に、想定される収入から就職後の生活を予想しておくのも大切です。

華やかで高収入のイメージのテレビ業界。テレビ業界で働きたい希望がある方は、リアルな年収事情が気になるかもしれません。

この記事では、テレビ業界の年収事情と収入を左右する今後の動向を解説します。テレビ業界を希望する方は、収入相場から就職後の生活をイメージし、キャリアプランを考えるヒントにしてください。

テレビ局か制作会社かで年収は大きく変わる

テレビ業界といっても、テレビ局に就職するのか番組制作会社に就職するのかで、年収には大きな差が生まれます。

収入ではテレビ局がトップ、次に地方局

ディレクター・プロデューサーなど制作関連職にカメラマン・照明・音声などの技術系スタッフなど、テレビ局にはさまざまな職種があります。職種に関わらず、年収は基本的にキー局＞地方局＞制作会社の順番です。

ディレクターを例に説明すると、キー局では30代で年収1,000万円超えも可能で、地方局はキー局の7～8割ほどが目安といわれています。番組制作会社の場合は、キー局の半分ほどが目安のようです。

テレビ業界は好条件のヘッドハンティングも多い

ただし、一部著名制作会社で結果を出しているプロデューサー・ディレクターなどの場合、例外的に高収入のケースがあります。実力次第でヘッドハンティングや好条件の転職が可能だからです。潤沢な資金力の外資系動画配信会社などを中心に、積極的にヘッドハンティングが行なわれているといわれています。

テレビ局就職は4年生大学卒業以上が条件

高い年収を希望するならテレビ局への就職がベストですが、4年制大学卒業以上の学歴が必須です。若干名の採用枠で競争率が高く、有名大学卒業者でも選考に残るのはとても難しいといわれています。

テレビ業界で活躍したいなら、番組制作会社への就職も視野に入れるのが現実的でしょう。制作会社や職種ごとの収入の詳細は、以下の記事で確認できます。ぜひ参考にしてください。

• 番組制作会社に就職した場合の年収事情
• テレビカメラマンの年収はいくら？目安を紹介

NHKとキー局の年収目安は30代で1,000万円超

NHKおよびキー局各社の30～40代の年収の目安は、以下のとおりです。「高収入」のイメージを裏切らず、多くの局が一部職種を除き30代で1,000万円を超えています。

• テレビ朝日：1,000～1,500万円
• フジテレビ：900（編成管理）～1,750万円
• 日本テレビ：780（技術）～1,500万円
• TBS：1,000～1,550万円
• NHK：590（技術）～1,200万円
• テレビ東京：800（営業）～1,100万円

出典：ダイヤモンドオンライン「新・旧メディア120人の年収序列」

テレビ業界の今後の動きは？年収は変わる？

一昔前までは、テレビ業界はキー局を中心に“華やかで高収入”のイメージでしたが、近年状況は変化しています。

テレビ離れと動画配信サービスの台頭

以前はテレビが代表的かつ圧倒的な情報収集手段でしたが、モバイル端末に代表される各種デバイスで、簡単にどこでも最新情報が入手できる時代になり、若い世代のテレビ離れが進行していると言われています。

また、番組視聴もAmazon Prime動画やNetflixなどの動画配信サービスが台頭中。「観たい番組は自分の都合に合わせて観る」傾向は今後も続くはずです。

テレビ局の事業多角化は避けられない

テレビ局の収入の軸は広告費ですが、近年インターネット広告費がテレビ広告費を上回っています。広告収入が下がっていくなか、不動産業やインターネット事業など、テレビ局が事業の多角化で売上を確保していく傾向が加速するのは必然です。

ただし、メディアとしてのテレビの影響力は依然として絶大で、一般的な企業と比べて高めの給与水準は続いていくはずです。

インターネット展開で人材観にも変化？

テレビ局が今後インターネット配信に一層注力するのは当然の流れで、さらに番組をヒットさせるにはSNSの有効活用が不可欠です。番組制作だけでなくインターネットビジネス全般で活躍できる人材ニーズがより高まると予想されます。

情報収集手段や動画視聴手段が多様化するなか、テレビで何を実現したいか、明確な目的意識やバイタリティが求められるはずです。

まとめ

テレビ業界の年収は勤務先で大きく違います。

キー局勤務なら30代で1,000万円超が一般的ですが、入社するには学歴も含めてハードルが高く、狭き門です。番組制作会社勤務ならキー局の5割程度が年収の目安といわれていますが、テレビ局ほど入社の難易度は高くありません。

一部世代のテレビ離れや動画配信サービスの人気など、テレビを取り巻く環境は、ここ数年大きく変化中です。テレビ業界の将来は、多角化経営の成功がカギを握っており、求められる人物像も変化しつつあります。

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